100万トークン入力できるAI、Gemini 1.5 Proを使って超長文の文書について質問してみる
先日、5月15日のGoogle I/OでGoogleの生成AIに関する発表がありました。
GoogleはこれまでもGeminiというAIチャットをリリースしていたのですが、その最新モデルであるGemini 1.5 ProはOpenAIのChatGPTと比較して扱えるトークン数がすごく大きいというのが特徴でした。
ChatGPTでは最新モデルであるGPT-4やGPT-4oでおよそ12万トークン扱うことができますが、GoogleのGemini 1.5 Proというモデルは100万トークン扱うことができます、およそ8倍くらいのトークン数を扱えるわけです。
100万トークンでもすごいですが、今回のGoogle I/Oで、今後Gemini 1.5 Proで200万トークンまで扱えるようになると発表していました。凄まじいトークン数ですね。
トークンといってもちょっとイメージが沸かないと思うので例を出すと、GPT-4の12万トークンは日本語だとおおよそ160ページくらいの書籍一冊分に相当します。つまり100万トークンは160ページくらいの書籍8冊分、200万トークンだと15冊分以上に相当するということになります。
もくじ
長文を扱えるメリット
ChatGPTでは12万トークン以上の長文を扱うようにするためにRAG(Retrieval Augmented Generation)という技術が使われています。
これはChatGPTの機能にある「GPTs」というカスタムのチャットボットを作成する際に使える技術です。GPTsではWordやPDFなどの文書を知識として登録することができるのですが、それらの知識から情報を抽出する際にRAGが使われています。
RAGの詳細については省きますが、RAGはトークン数を制限するため、与えられた文書全体を見ておらず、部分的な情報から回答を生成します。そのため、回答に偏りが生じやすいという問題があります。
しかし、Gemini 1.5 Proのように長いトークンを扱えると、文書全体をAIに知識として与えることができるので、より正確な回答を得られると考えられます。
Gemini 1.5 Proで超長文の文書内容について質問してみる
製造業での長文を扱う例として、製造現場の設備の設計や導入に際して、法律や規約をちゃんと守れているか確認をしたいという場面があります。
法律や規約は文章量が多いものが多く、設備導入の際に、きちんと法律に則っているかを人目で確認していくにしてもかなり大変なものになります。
今回は労働安全衛生法を例にして、労働安全衛生法に対する質問や、とある文書が法律に則ったものかをチェックしてもらえるかをGemini Pro 1.5使って見ていきたいと思います。
Google AI StudioでGemini 1.5 Proを使う
100万トークンの入力が可能なGemini 1.5 Proを使うにはGoogle AI Studioを使います。
https://aistudio.google.com/app/
Google AI StudioはGCP(Google Cloud Platform)の登録を行えば誰でも使用できる環境となっています。
料金はトークン数に応じた課金がされるようになっており、Gemini 1.5 Proだと1000文字あたり0.0075ドルになります。
労働安全衛生法のサイトに移って、労働安全衛生法のテキストをxml形式で取得しておきます。(サイトの右側のダウンロードボタンでxml形式を選択してください。)
そしてGoogle AI Studioに移動し、右側のAIの設定でGemini 1.5 Proを選択します。
それでは早速、画面下部にあるチャットボックスに以下のように労働安全衛生法の内容を入れたプロンプトを入力してみます。
以下の労働安全衛生法に関する質問に答えてください。
質問: 29条に書かれている内容を教えて
## 労働安全衛生法
<?xml version="1.0" encoding="UTF-8" standalone="no"?>
<Law Era="Showa" Lang="ja" LawType="Act" Num="057" Year="47" PromulgateMonth="06" PromulgateDay="08"><LawNum>昭和四十七年法律第五十七号</LawNum><LawBody><LawTitle Kana="ろうどうあんぜんえいせいほう" Abbrev="労安衛法,保安四法,安衛法" AbbrevKana="ろ,ほ,あ">労働安全衛生法</LawTitle>
<TOC>
<TOCLabel>目次</TOCLabel>
<TOCChapter Num="1">
<ChapterTitle>第一章 総則</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第一条―第五条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="2">
<ChapterTitle>第二章 労働災害防止計画</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第六条―第九条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="3">
<ChapterTitle>第三章 安全衛生管理体制</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第十条―第十九条の三)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="4">
<ChapterTitle>第四章 労働者の危険又は健康障害を防止するための措置</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第二十条―第三十六条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="5">
<ChapterTitle>第五章 機械等並びに危険物及び有害物に関する規制</ChapterTitle>
<TOCSection Num="1">
<SectionTitle>第一節 機械等に関する規制</SectionTitle>
<ArticleRange>(第三十七条―第五十四条の六)</ArticleRange>
</TOCSection>
<TOCSection Num="2">
<SectionTitle>第二節 危険物及び有害物に関する規制</SectionTitle>
...
(長いので省略、コピーした労働安全衛生法のxmlを貼り付ける)
すると以下のような回答が得られました。
労働安全衛生法29条は、**元方事業者の講ずべき措置等**について規定しています。内容は下記の通りです。
1. **関係請負人への指導:** 元方事業者は、関係請負人及び関係請負人の労働者が、当該仕事に関し、労働安全衛生法又はこれに基づく命令の規定に違反しないよう必要な指導を行わなければなりません。
2. **関係請負人への指示:** 元方事業者は、関係請負人又は関係請負人の労働者が、当該仕事に関し、労働安全衛生法又はこれに基づく命令の規定に違反していると認めるときは、是正のため必要な指示を行わなければなりません。
3. **指示への遵守:** 前項の指示を受けた関係請負人又はその労働者は、当該指示に従わなければなりません。
簡単に言うと、元方事業者は、自分たちの労働者だけでなく、関係請負人の労働者に対しても、労働安全衛生法を守らせるように指導や指示をする責任を負うということです。
内容を確認すると、合ってそうです。
ちなみに上記プロンプトはおおよそ17万トークン消費してました。ChatGPTでは聞けない文章量です。
では次に、設備に関して記述した安全対策が法律に則っているかのチェックをしてもらいます。
以下のような安全対策を記述したとします。
## 設備導入手順書
* ロボットの安全柵: 労働者の立ち入りを制限するため、ロボットの動作範囲を囲む安全柵を設置する。
* 緊急停止装置: 緊急時にロボットを停止させるための緊急停止装置を複数設置し、労働者が容易にアクセスできる場所に配置する。
* 安全センサ: 労働者とロボットの接触を検知し、ロボットを停止させる安全センサを必要に応じて設置する。
* ロボットの速度制限: ロボットの動作速度を労働者の安全を確保できる範囲に制限する。
* ロボットの荷重制限: ロボットが扱う荷重を労働者の安全を確保できる範囲に制限する。
* ロボットの動作範囲制限: ロボットの動作範囲を労働者の立ち入らない範囲に制限する。
* 定期点検: ロボットの安全装置等を定期的に点検し、正常に動作することを確認する。
この手順書をチェックしてもらうために、以下のようなプロンプトを投げてみました。
以下の文書はとある設備導入手順書に書かれた安全対策の項目です。
これを見て、あとに示す労働安全衛生法の観点から、修正や改善を行ってください。
## 設備導入手順書
* ロボットの安全柵: 労働者の立ち入りを制限するため、ロボットの動作範囲を囲む安全柵を設置する。
* 緊急停止装置: 緊急時にロボットを停止させるための緊急停止装置を複数設置し、労働者が容易にアクセスできる場所に配置する。
* 安全センサ: 労働者とロボットの接触を検知し、ロボットを停止させる安全センサを必要に応じて設置する。
* ロボットの速度制限: ロボットの動作速度を労働者の安全を確保できる範囲に制限する。
* ロボットの荷重制限: ロボットが扱う荷重を労働者の安全を確保できる範囲に制限する。
* ロボットの動作範囲制限: ロボットの動作範囲を労働者の立ち入らない範囲に制限する。
* 定期点検: ロボットの安全装置等を定期的に点検し、正常に動作することを確認する。
## 労働安全衛生法
<?xml version="1.0" encoding="UTF-8" standalone="no"?>
<Law Era="Showa" Lang="ja" LawType="Act" Num="057" Year="47" PromulgateMonth="06" PromulgateDay="08"><LawNum>昭和四十七年法律第五十七号</LawNum><LawBody><LawTitle Kana="ろうどうあんぜんえいせいほう" Abbrev="労安衛法,保安四法,安衛法" AbbrevKana="ろ,ほ,あ">労働安全衛生法</LawTitle>
<TOC>
<TOCLabel>目次</TOCLabel>
<TOCChapter Num="1">
<ChapterTitle>第一章 総則</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第一条―第五条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="2">
<ChapterTitle>第二章 労働災害防止計画</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第六条―第九条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="3">
<ChapterTitle>第三章 安全衛生管理体制</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第十条―第十九条の三)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="4">
<ChapterTitle>第四章 労働者の危険又は健康障害を防止するための措置</ChapterTitle>
<ArticleRange>(第二十条―第三十六条)</ArticleRange>
</TOCChapter>
<TOCChapter Num="5">
<ChapterTitle>第五章 機械等並びに危険物及び有害物に関する規制</ChapterTitle>
<TOCSection Num="1">
<SectionTitle>第一節 機械等に関する規制</SectionTitle>
<ArticleRange>(第三十七条―第五十四条の六)</ArticleRange>
</TOCSection>
<TOCSection Num="2">
<SectionTitle>第二節 危険物及び有害物に関する規制</SectionTitle>
...
(長いので省略、コピーした労働安全衛生法のxmlを貼り付ける)
以下のような回答が得られました。
## 設備導入手順書 - 労働安全衛生法に基づく修正・改善
下記は、労働安全衛生法に基づき、設備導入手順書の安全対策項目に対する修正・改善点です。
**1. ロボットの安全柵**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、労働者の立ち入りを制限する「安全柵」の設置義務は明記されていません。ただし、機械等の危険防止対策として、労働者が機械等に接触するおそれのある場所には、労働者を保護するための「**安全柵**」等の「**防護装置**」の設置が求められます(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* 安全柵の具体的な設置基準(高さ、強度、材質、開口部など)を、労働安全衛生法施行規則や関係するJIS規格を参照し、詳細に記述する。
* 安全柵の設置場所や材質を、ロボットの動作範囲、作業内容、周辺環境等を考慮して、より具体的な指示にする。
* 安全柵の構造が、作業の邪魔にならないように設計し、労働者の作業効率を考慮する。
* 安全柵の定期的な点検・補修について、具体的な方法や頻度を明記する。
**2. 緊急停止装置**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、緊急停止装置の設置場所やアクセスに関する具体的な指示は明記されていません。ただし、緊急停止装置は、労働者が容易に操作できる位置に設置され、**緊急時**に容易にアクセスできることが求められます(労働安全衛生法 第25条)。
* **改善点:**
* 緊急停止装置の種類や配置場所を、ロボットの動作範囲や作業内容を考慮して詳細に記述する。
* 緊急停止装置へのアクセス手段(距離、障害物、操作方法など)を明確にし、労働者が緊急時に容易に操作できることを確認する。
* 緊急停止装置の定期的な点検・試験について、具体的な方法や頻度を明記する。
* 緊急停止装置の操作に関する労働者への教育・訓練を計画に含める。
**3. 安全センサ**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、安全センサの設置義務は明記されていません。ただし、労働者の危険防止対策として、労働者とロボットの接触を検知する「**安全センサ**」の設置は有効な手段であり、必要に応じて設置が推奨されます(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* 安全センサの種類や設置場所を、ロボットの動作範囲、作業内容、周辺環境等を考慮して詳細に記述する。
* 安全センサが、ロボットの動作を適切に停止できる性能を有していることを確認し、その性能に関する情報を記述する。
* 安全センサの定期的な点検・調整について、具体的な方法や頻度を明記する。
* 安全センサの誤動作や故障による労働者の危険防止策を記述する。
**4. ロボットの速度制限**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、ロボットの速度制限に関する具体的な指示はありません。ただし、機械等の危険防止対策として、ロボットの動作速度を労働者の安全を確保できる範囲に制限することは重要です(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* ロボットの動作速度制限の基準値を、ロボットの種類、作業内容、周辺環境等を考慮して具体的な数値で示す。
* 速度制限の仕組みや設定方法を明確に記述する。
* 速度制限の定期的な確認・調整について、具体的な方法や頻度を明記する。
* 速度制限装置の誤動作や故障による労働者の危険防止策を記述する。
**5. ロボットの荷重制限**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、ロボットの荷重制限に関する具体的な指示はありません。ただし、機械等の危険防止対策として、ロボットが扱う荷重を労働者の安全を確保できる範囲に制限することは重要です(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* ロボットの荷重制限の基準値を、ロボットの種類、作業内容、周辺環境等を考慮して具体的な数値で示す。
* 荷重制限の仕組みや設定方法を明確に記述する。
* 荷重制限の定期的な確認・調整について、具体的な方法や頻度を明記する。
* 荷重制限装置の誤動作や故障による労働者の危険防止策を記述する。
**6. ロボットの動作範囲制限**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、ロボットの動作範囲制限に関する具体的な指示はありません。ただし、機械等の危険防止対策として、ロボットの動作範囲を労働者の立ち入らない範囲に制限することは重要です(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* ロボットの動作範囲制限の具体的な方法(ソフトウェアによる制限、物理的なストッパーの設置など)を記述する。
* ロボットの動作範囲制限の基準値を、ロボットの種類、作業内容、周辺環境等を考慮して具体的な数値で示す。
* 動作範囲制限の定期的な確認・調整について、具体的な方法や頻度を明記する。
* 動作範囲制限装置の誤動作や故障による労働者の危険防止策を記述する。
**7. 定期点検**
* **修正点:** 労働安全衛生法では、ロボットの安全装置等の定期点検に関する具体的な指示はありません。ただし、機械等の安全装置等の定期的な点検・整備は、労働災害防止のために必須です(労働安全衛生法 第20条、第27条)。
* **改善点:**
* 定期点検の項目を、安全柵、緊急停止装置、安全センサ、速度制限装置、荷重制限装置、動作範囲制限装置など、具体的な安全装置を挙げて詳細に記述する。
* 点検の頻度を、安全装置の種類や重要度に応じて具体的に定める。
* 点検の方法を、具体的な手順や検査方法を記述する。
* 点検の実施記録を保存する義務を明記する。
* 点検の実施者や責任者を明確にする。
**追加項目**
* **ロボットの運転に関する教育・訓練:** 労働安全衛生法では、労働者に対する安全衛生教育の実施義務を定めています。ロボットを運転する労働者に対して、ロボットの操作方法、安全装置の使用方法、緊急時の対応などに関する十分な教育・訓練を実施する必要があります(労働安全衛生法 第59条)。
* **ロボットの設置・運用に関するリスクアセスメント:** 労働安全衛生法では、リスクアセスメントの実施を推奨しています。ロボット導入前に、ロボットの設置・運用に伴うリスクを分析し、必要な安全対策を講じる必要があります。
**その他**
* 設備導入手順書の内容を、労働安全衛生法の最新の改正内容に合わせて、最新の情報に基づいて記述する。
* 労働安全衛生法の解釈については、労働基準監督署等に相談し、具体的な状況に適した安全対策を講じる。
労働安全衛生法は、労働者の安全と健康を確保するために、事業者に様々な義務を課しています。ロボット導入時には、労働安全衛生法に基づいた適切な安全対策を講じることで、労働災害を未然に防止し、安全な職場環境を実現することが重要です。
それぞれの項目において、労働安全衛生法のどの条項を参考にどのように修正すべきなのかが明記されており、分かりやすいのではないかと思います。
まとめ
Gemini 1.5 Proを用いて、労働安全衛生法を例として長文に対する質疑応答を行ってみました。
製造業では、法律や規約といった長文の文書を参考にしながら文書のチェックや校正を行うシーンも多いかと思います。
今回の例では、長文とはいえ17万トークン程度だったので、まだ5倍以上のトークンは扱うことがGemini Pro 1.5では可能です。より長い規約や、複数の規約を読み込ませることもできそうです。
ぜひ、ChatGPTでは読み込めないような長文の文章を扱いたいとき、Gemini 1.5 Proを使ってみてはどうでしょうか。
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